外資系企業への転職の肝となる「求人情報」の見方を変えれば「こんなはずじゃなかった！」は未然に防げる
外資系企業への転職を目指したものの、英語だらけの求人サイトで応募を諦めてしまった経験はありませんか？
外資系企業の求人情報を探している方は、まずは転職エージェントに登録して相談してみるのをおすすめします。
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目次
転職活動を始めたものの、慣れない英語で書かれた求人情報の内容に面食らってしまってはいませんか？
外資系企業への転職を考えたとき、雇用形態や収入、ポジションに関してはとくに注意して把握しておきたいものです。この記事では、そんな外資系企業の転職で肝となる求人情報の正しい見方を解説します。
求人情報を見たらここを見る！
憧れの外資系企業求人を閲覧しているうちに「収入も大幅にアップするし、勤務地も完璧！おまけにこのポジション名、なんだかかっこいい！」そんな浮足立った気持ちで転職志望企業を決めてしまうという方も少なくありません。
とくに今勤務している企業でのポジションがジュニアレベルである場合、ポジション名がつくことそのものに浮足立ってしまう方も多いことでしょう。しかし、その求人情報は本当にキャリアを築く上で有効なものなのでしょうか？
慎重に内容を精査してから決めないと、短期間で退職につながるような無駄な転職になってしまったり、経歴書に記載する上で黒歴史となるような経歴になってしまうような可能性もあります。求人情報のどこを見て決めれば良いのか解説することにしましょう。
絶対に確認！その1：給与
何のために働くかというポイントの上位である「給与」に関することは、求人情報を見る上で徹底して理解しておくべきポイントです。求人情報を見る際、求人票には支払われる給与の額面が記載されていることが一般的です。
これまで勤務してきた企業もそうであったように、この額面の金額から所得税・雇用保険料・健康保険料といった社会保険料、そして住民税が差し引かれることになります。
額面で収入が増えるということで一気に所得が増えると感じられるかもしれませんが、その分収める税金も増えますので、結果的に収入が大幅に増えるかどうかは事前に計算しておく必要があるでしょう。
また残業代について明記されているかどうかもしっかりと確認しておきたいポイントです。「固定残業代として支給」や「みなし労働時間制」という文字がある場合には、残業代は額面の金額に含まれているという前提で決められた金額となります。
額面の給与に残業代が上乗せされるわけではないのでとくに注意が必要です。加えて、残業時間分残業代を支払うことはしないので、残業時間にかんしてもとくに管理されない可能性があることを把握しておきましょう。
少し気が早いと感じられるかもしれませんが、退職金の有無についても事前に確認しておくことをオススメします。
外資系企業の場合、退職金という制度は取らずに日々の給与の中に組み込まれている場合もあり、退職金を当てにしてしまったがばかりに大惨事…ということにならないためにも大切です。
少し気が早いと感じられるかもしれませんが、退職金の有無についても事前に確認しておくことをオススメします。
終身雇用制度の日系企業では、一つの会社に就職すると、定年まで勤務することが一般的とされています。ですので、定年まで働いてくれたことへの感謝も込めて「退職金制度」があるのです。
しかし、外資系は転職してスキルアップするのが当たり前ですので、退職金制度が存在しない場合が多いのです。
外資系企業の場合、退職金という制度は取らずに日々の給与の中に組み込まれている場合もあり、退職金を当てにしてしまったがばかりに大惨事…ということにならないためにも大切です。
なお、外資系の給与制度についてはこちらの記事で詳しくご紹介しています。
ぜひ、こちらの記事も確認してみてくださいね。
絶対に確認！その2：福利厚生
日系企業に新卒で入社した方の場合、それが名の知れた大手企業であればあるほど福利厚生について詳しく知らなくても不便することはなかったのではないかと思います。
しかしながら、外資系企業への転職を検討するならば、これからはそのようにおんぶに抱っこの制度はないと考えておいたほうが良いでしょう。（あればラッキー程度に捉えましょう。）
福利厚生の項目を見るときには、下記に関して記載があることを確認しましょう。
- 雇用保険
- 労災保険
- 厚生年金保険
- 健康保険
雇用保険に関しては、31日以上継続して雇用される見込みがあり、週に20時間以上就業する社員は加入が必須条件となっています。また業務中、通勤途中で万が一のことがあった場合に備えて労災保険に加入していることも確認しておきましょう。
雇用保険と労災保険は必須条件となっており、加入していない場合には企業としての義務を果たしていないので入社は控えるべき企業とも言えます。
ただし、厚生年金保険、健康保険などの社会保険に関しては必須ではないため企業によっては加入していないケースもあります。その場合には、自分自身で市区町村に相談し国民健康保険や国民年金に加入する必要が出てくることも予め知っておきましょう。
絶対に確認！その3：休暇
労働条件を考えるときに、欠かせないポイントに「休暇」があります。
「働くことを検討するのに、早速休むことを考えてしまっていいの？」と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、ワーク・ライフ・バランスの整った環境で全力を尽くしてこそ良い結果に結びつくのであり、休暇の十分にない企業に良い結果はないと言っても過言ではありません。
求人情報を見たときに、「完全週休2日制」という記載、そして「週休2日制」と記載されている場合の2パターンあるのではないかと思います。この2つを混同して考えている方も多いのですが、この違いをしっかりと知らずに入社するのはあまりにも危険です。
「完全週休2日制」の場合、1週間のうちに必ず2日間は休暇を与えられる休暇制度ということになります。土日休みの場合もありますが、業界や職種によっては必ずしも週末が休みでない場合もあります。
とくに不動産業界やサービス業界は休日出勤の多い業界ですので確認しておきましょう。
「週休2日制」と記載されている場合には、最低でも月に一度は週2日の休みがあり、それ以外は週に1日以上休みが与えられるという休暇制度です。土日休みを希望している、もしくは毎週必ず1日連続の休みが必要という方には向かない休暇制度といえます。
有給休暇もきちんと確認しておく必要があります。これまで日系企業では当たり前のように取得できた有給休暇も、外資系企業においては少し違った取得の方法を採用している場合があります。
たとえば、外資系企業では日系企業とは違って、お盆や年末年始の休みがないことがあります。ですので、この期間に有給休暇を使って、長い休暇をまとめて取るケースが多いようです。
長く日系企業に勤務していて、夏休みは有給休暇から消化するという制度ではなかった方にとって、有給休暇から削らなくてはいけないという事実を知らずにいると衝撃的かもしれません。お盆休みや三が日と言った文化も外資系企業においてはない、もしくは短いケースがありますので確認しておきましょう。
また、日系企業では、病気などで有休を消化する人も多いはず。しかし、外資系では病気を理由に有休を使うことはほとんどありません。ケガや病気で会社を休まざるをえない場合、「シックリーブ」と呼ばれる制度を利用して休むことになるのです。
このような一般的な休暇制度はもちろんのこと、今後子供が生まれる予定のある方は産前・産後休暇、育児休暇の有無も合わせて確認しておく必要があります。
昨今は男性のパートナーでも育児休暇を取得できる企業も増えました。また家庭のサポートという面では介護休暇の有無、日数なども知っておくと安心でしょう。
求人情報はどこから？
そもそも、その求人票はどこで見つけた来たものなのでしょうか？その出処によっては、確認する相手が違ってくるので注意が必要です。
インターネット検索
インターネット検索をして求人情報を見つけた場合、その掲載元に確認しても回答が得られない場合もあります。問い合わせ先がどこなのかを確認し、登録や選考過程に入る前に確認を済ませておきましょう。
志望している企業のウェブサイト
志望している企業のウェブサイトの場合、FAQなどが設置されている場合もあります。またさらなる質問のための問い合わせフォームなどもある場合があるので、記載されていないことで疑問点がある場合には問い合わせをしてみても良いでしょう。
転職エージェントの紹介
転職をする際に一番心強いのは転職エージェントを通した活動です。転職エージェントの担当者が代わりに疑問点を解消してくれたり、求人情報の不足点を補ってくれるので、何か疑問に思ったらまずは担当者に聞いてみましょう。
また、外資系企業に特化した転職エージェントを選ぶのもポイントです。
外資系企業の求人をお探しなら、下記の転職エージェントで非公開求人を探されることをおすすめします。
転職は大きな選択だからこそ慎重に
たかが転職、されど転職。安易な気持ちで企業の内情をよく知らずに転職してしまい、すぐに退職するという行為を続けていくと、キャリア構築を図ることが困難であることはもちろん、次第に転職できる企業の候補数もおのずと減ってくるようになります。
求人募集によっては「転職回数○回まで」と記載されているものもあるほどです。慎重に検討し、少しでも懸念点がある場合には転職エージェントをはじめとした転職のプロフェッショナルに相談し、納得の行く転職ができるようにしましょう！
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