エリートから一瞬にして無職に！？外資系企業に転職するなら知っておきたい「撤退」というリスクとその回避法
目次
実力主義で年功序列とは無縁の外資系企業に転職して、一般逆転を狙ってみたいとお考えではありませんか？
入社年次によって給与がグレード分けされたり、昇進のチャンスが訪れないような環境に飽き飽きしている方は、今こそ外資系企業に転職しましょう！
ただし得るものが大きい分、リスクも伴うのが外資系企業です。この記事では、外資系企業に務める上で覚悟して置かなければならない「撤退」というリスクについて解説します。
はじめに
外資系企業に転職したいと思われた理由は何でしょうか。多くの方が以下のようなことを理由に外資系企業への転職を検討するようです。
- 自分の実力にあった業務内容でスキルアップしたい
- 年功序列の環境ではなく、レベルごとで評価されたい
- グローバルな環境で業務をしてみたい
- 日系企業ではあまり現実的でない収入を得たい
- 個人主義の環境で働きたい
確かに、外資系企業にフォーカスして転職活動をすれば、これらのような希望は実現しやすいでしょう。
しかしながらそのメリットを享受するためには、日系企業ではあまり心配する必要のなかったリスクも常に念頭に置いておかねばならなくなることも知っておく必要があります。
外資系企業に勤務するなら知っておきたいリスク
外資系企業に勤務する上でのリスクと聞いて、いくつか想像がつく方もいらっしゃることでしょう。現実身の回りでこのような危機にさらされたことのある方をご存知の方も少なくないのではないでしょうか。
外資系企業のリスク：リストラ
外資系企業のイメージとして「突然リストラされる」というイメージをお持ちの方は少なくないでしょう。
海外ドラマを見ていると、IDカードが使えなくなっていたり、PCにログインできなくなっているようなシーンを目にすることもあります。確かに外資系企業の本国などではこのようなことが現実にあるようです。
日本においては法律が守ってくれる部分もあり、ここまで露骨にリストラされることはありませんが、それでも管理部や上司に会議室に呼び出され「○○時までに荷物をまとめてほしい」と通達されるようなことは現実に起こります。
そのようなリスクに陥るには、これまでの自分の勤務態度や実績が伴っていない、もしくは企業そのものが著しく業績不振であるといった背景があるケースがほとんどですが、実際には比較的頻繁にこのリスクに面する人は出ています。
外資系企業のリスク：福利厚生がない
日系企業に長く勤めていると、住宅手当があったり、家族に対して企業からのサポートがあったりすることが当然のようにあります。
一方で外資系企業においてはこのようなサービスは皆無である場合も多いのが現実です。給与の中にそのようなものはすべて含まれている、という認識のもと給与が決定されているからです。
現実には福利厚生で受けることができるメリットは自分がお金を払うことで享受できるので、あまり大きなロスに感じない方も多いようです。
外資系企業のリスク：日本撤退
日本に会社を設立してビジネスを軌道に乗せることができても、それが継続できなければ当然本国から撤退の指示が出ます。すると、日本法人に勤務していた従業員は残念ながらお役御免となってしまいます。
実際、リストラの頻度ほど頻繁にこのようなことは置きないので、リストラほどのインパクトはないものの、やはりある日自分の会社ごとなくなって失業するというのは間違いなく大きなリスクと言えるでしょう。
「撤退」って本当にあるの？
外資系企業に勤務する上でのリスクを3つご紹介してきましたが、「撤退」というケースをあまり聞いたことがない、という方もいらっしゃるのではないかと思います。
そこで、現実に日本において撤退した外資系企業をいくつかご紹介したいと思います。ただし、こちらの企業に勤務していた従業員の方が必ずしも原因翌日から無職になってしまったという例ではないのでご安心ください。
FOREVER21（フォーエバー21）
ファストファッションというジャンルの申し子とも言われたFOREVER21ですが、2019年9月29日に連邦倒産法第11章の適用を申請しました。
日本国内においても、2000年に三愛との提携で出店後一度撤退を経験しながらも2009年に原宿店を皮切りに各地でオープンしましたが、2019年10月31日を持って全店閉店となりました。
2019年9月末には正社員を含む従業員約700人に解雇予告が行われたとのことです。全店舗完全閉店の1ヶ月前という非常にタイトなスケジュールであることがわかるかと思います。
シティバンク銀行
小売ではなく比較的身近な外資系企業の撤退の例にはシティバンク銀行が印象的だったのではないでしょうか。
2014年には国内で収益確保が困難と判断したリテールバンク事業を日本国内金融機関に売却提案し、三井住友FGが取得、SMBC信託銀行プレスティア事業部門となりました。
しかしそれも現在では廃止されており2018年2月には業務全てが清算完了し解散しています。
ハーゲンダッツ
今でも毎日コンビニエンスストアやスーパーマーケットの冷凍製品売り場で目にする高級アイスクリームブランドの骨頂とも言えるハーゲンダッツですが、実はショップ展開は2013年に完全撤退しています。
記憶をたどると、外苑前駅にほど近い青山エリアや、銀座エリアなどに「ハーゲンダッツショップ」がかつてあり、ハーゲンダッツ製品をイートインできるショップがありました。
オールドネイビー
アメリカの大手衣料品店GAPが展開するカジュアルラインの「オールドネイビー」も2016年に撤退を発表し、2017年に完全撤退しました。
日本において数あるファストファッションブランドとの低価格競争についていくことができず、売上を伸ばせなかったことが原因のようです。こちらのケースは実際にリストラを目的として撤退しています。
ブーツ
イギリス最大手のドラッグストア「ブーツ」もかつて1998年に日本進出を遂げています。
銀座、原宿などに店舗を構え話題を呼びましたが、日本人の大半がもつドラッグストア＝安価とうイメージとかけ離れていたことが災いしてか業績は伸びず2001年にわずか3年という期間で撤退しています。
カルフール
フランスのスーパーマーケット企業「カルフール」も200年に「カルフール・ジャパン株式会社」を設立し幕張に第一号店をオープンしています。
ローラースケートを着用した店員さんが店内でサービスするという驚きのサービスで話題となりました。しかし業績は思うように伸びず、2005年にイオングループへの売却を経て2010年には完全撤退となりました。
もし勤務先が撤退することになったら…
ここ数年では大規模な外資系企業の日本撤退は話題をなっていませんが、これらの例を見るとこれまで現実にさまざまな企業が日本撤退をしているということがおわかりいただけたのではないでしょうか。
では自分の勤めている企業が日本撤退ということになったときにはどうしたら良いのでしょうか。
- 早めに転職活動を始める
- 元の職場に相談してみる
- 他社からスカウトが来るのを待つ
実はさまざまな方法がありますが、どの方法においてもまずは自分が今後どうしたいかを明確にしておく必要があります。
転職活動をする
日本撤退がわかり、撤退に伴う業務の期限とともに無職となることがわかった場合には、すぐにでも転職活動をすることが懸命でしょう。
これまで転職エージェントと密に連絡を取っていた方もそうでない方も、まずは相談してみることをおすすめします。
元の職場に相談してみる
企業が日本撤退をすることはあなた個人のスキルを否定するようなことではないので、あなたのスキル次第では元の職場が戻ってくることを示唆してくれる場合もあります。まずは話しやすい相手を見つけ相談してみましょう。
他社からスカウトが来るのを待つ
無職期間があっても問題なく、また自分自身がスカウトされる自信がある場合にはスカウト案件が来るのを待つという手もあります。また日本撤退をチャンスと捉えて、MBA留学をはじめとして方向転換をするのも良いでしょう。
おわりに
外資系企業に転職すると年収も上がって、人間関係もさっぱりしてウハウハ！と思い込む方も稀にいらっしゃいますが、それらを享受できるのはあくまでリスクと隣り合わせだからということを常に意識できる方でないと外資系企業での勤務は現実的でないでしょう。
また常に自分のキャリアを霊性に判断してくれるような専門家がいる必要もあります。外資系企業への転職を本格的に検討される方は、まずアズール＆カンパニー外資系消費財業界の転職・求人なら – アズール＆カンパニーは未経験者への外資系企業への転職支援経験が豊富なので、まずは相談してみてはいかがでしょうか。さまざまな方への転職支援も経験がありますよ！
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