外資系コンサルは高収入？気になる仕事内容と年収の目安を紹介

外資系コンサルは高収入？気になる仕事内容と年収の目安を紹介

人気企業・大手企業の転職には、利用者の10人に6人は内定する転職エージェント経由がおすすめです。

人気企業では応募者が殺到して優秀者な方が埋もれてしまうため、求人を非公開にして転職エージェント経由で募集する傾向があります。

人気企業・大手企業で年収アップしたい…という方は、転職エージェントに登録して相談してみるのをおすすめします。

外資系企業には金融系・メーカー系・製薬会社などさまざまな業界がありますが、新卒の学生にも非常に人気が高いのが外資系のコンサルティング会社です。社名を聞いてみると、知っているという方も多いのではないでしょうか。

コンサルティング会社が担う分野は多岐に亘っており、最近では金融系企業に勤めていた方が、転職先として戦略・会計・M&Aなどを請け負うコンサルティング会社を第二のキャリアステージに選ぶことも多くなってきています。

さて、外資系コンサルというと、高収入を得られると噂されています。確かに、外資系コンサルは年収が高い傾向にあるようです。

しかし、外資系は、インセンティブといった日本とは異なる制度を採用しています。そのような制度に対する理解がなくては、入社後にイメージとのギャップに悩む可能性もあります。

この記事では、外資系コンサルの業務内容はどういったものなのか？ 報酬はどうなっているのか？ など、気になるポイントをまとめてご紹介していきますので、ぜひ転職の際の参考にしてみてください。

インセンティブ制度とは？

外資系企業は、インセンティブという制度を採用しています。給与とは別にもらえる報酬という点では、ボーナスに似ています。しかし、インセンティブは、仕事で成果を上げたときに支払われるものです。

ですから、絶対にもらえるボーナスとは違います。仕事で成果をあげなかったら、支払われないこともあるのです。

インセンティブの支給金額は、企業によってさまざまです。たとえば、実績計画をクリアすればインセンティブが支給されるパターンがあります。

20件の案件をクリアできれば、インセンティブの対象とするとされている企業ならば、20件クリアできた時点でインセンティブが支給されます。

この場合、案件をクリアした数が19件ならばインセンティブはゼロです。さらに、21件案件をクリアしていたとしても、20件の場合とインセンティブの支給金額は変わりません。

ただし、企業によっては、案件をクリアした実績が増えれば増えただけ、インセンティブの支給金額が増えることもあります。たとえば、案件をクリアした実績が、5件から7件ならインセンティブの支給金額は、一件につき5,000円、8件から10件からは1件ごとに10,000円……といったように増加していきます。

さらに、わかりやすいインセンティブを設定している企業では、売上金額の○％などとしていることもあるようです。

外資系では、このインセンティブが平均で300万円～400万円支払われるようです。ただし、インセンティブは個人の業績に左右されるので、入社後に努力をすれば平均を大きく上回ることもあります。もちろん、業績をあげられなければインセンティブが一切発生しないこともあるので注意しましょう。

外資系コンサルとは？

外資系コンサルとは、海外資本（海外資本の出資比率が日系資本よりも高い、あるいは海外資本のみ）のコンサルティング会社であり、一般的に「コンサルティングファーム」と呼称します。

マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン・コンサルティング・グループ、ベイン・アンド・カンパニー、ローランド・ベルガー、A.T.カーニー、アーサー・D・リトル、PwCコンサルティング合同会社、アクセンチュアなどという社名は耳にしたことがあるでしょう。

コンサルティング業務とは、さまざまな分析を元に企業の経営方針や企業が抱えている経営課題に対して解決策を提示するのが仕事です。

ちなみに、経営方針はその企業を経営していく方向性を定めるもの、経営課題は経営方針を元に目指している目標にたどり着くために解決すべきことを指しています。

つまりコンサルティング業務は、企業が目指すべき方向を示し、その障害となる事象をどのように解決すべきかという、問題点と解決方法を提示する役目を担います。

経営者であっても、自分の企業の抱える問題の根幹には気づきにくいものです。だからこそ、企業には外側から企業を分析し多角的に問題点と解決策を練りだすサポートが必要となります。

コンサルティングファームは、クライアント企業の中に入り、問題点や改善すべきポイントをあぶり出し、解決方法を提案するまでの流れを作るプロフェッショナルなのです。

外資系コンサルの仕事内容

日系のコンサルティングファームでも外資系コンサルティングファームでも基本的な業務内容は同じですが、クライアント企業の規模が大きく異なります。

外資系コンサルは、外国資本である以上に、その企業が持つノウハウを世界中でシェアして業務を進められるところに強みがあります。

日本国内で日本国内の企業に対してだけサービスをしている日系コンサルと比較すると、そのノウハウの幅は圧倒的に広く、成功例・失敗例ともに参考にできる経験値が多いのが特徴です。

だからこそ、取り扱うケースも幅広く、また経験値の高い同僚とともに従事できるというメリットがあります。

また具体的な仕事内容としてはプロジェクトの大小はあれ、中長期的な経営計画・M&A計画・海外進出戦略などの策定。組織体制の考案、生産性を高めるためのシステム導入計画を提案するなど、企業の困りごとすべてに対応をしています。

コンサルティングファームの得手不得手によってその分野がわかれていたりしますが、外資系コンサルという大きなくくりで考えると、比較的オールマイティーに企業の後ろ盾をしていると言えます。

外資系コンサルの年収の目安

外資系コンサルではベース給とインセンティブ給の2種類の給料を支払われるのが一般的です。ベース給は役職ごとに上がっていき、インセンティブ給は成果と市場環境の影響を受けて変動します。

まずは、役職によって大きく異なってくるベース給についてご紹介します。

アナリスト

従事して間もない頃はアナリストという役職で、ベース給はおおよそ400～800万円といわれています

。500～650万円程度がこの役職の平均といわれていますが、企業によりインセンティブ給の付き方も異なるため、ベース給がたとえ同じであっても大きく差がつく場合があります。これはどの役職でも同様です。

業務内容は、計画策定や考案するためのネタとなる情報のリサーチと資料作成が主となります。ここでさまざまな情報収集の仕方や、情報収集のポイントを掴んでいきます。

アソシエイト・コンサルタント

アソシエイトやコンサルタントと呼ばれる次の役職は、ベース給が800～1,500万円程度となっています。

プロジェクトで割り振られた担当分野を持ち、課題解決をするための業務を行います。おそらくこれが問題なのではないかというあたりをつける、仮説設定、そしてその仮説が実際に合っているのかの検証を行います。

（プロジェクト）マネージャー

（プロジェクト）マネージャーは、ベース給が1,500～2,000万円程度といわれています。

名前通り、プロジェクトマネジメントを行う役職です。アソシエイト・コンサルタントやアナリストの業務内容を管理しながら、抱える案件がうまく進行するようにマネジメントします。

プロジェクトのゴール、そのための段階などを計算し、メンバーに割り振っていくのが仕事です。企業によっては顧客開拓などを担うケースもあります。

シニアマネージャー・プリンシパル

シニアマネージャー・プリンシパルは、ベース給が2,000～3,000万円程度といわれています。

マネージャーのさらに上位の役職で、マネージャーが課長とすると、部長のような役割を持っているのがシニアマネージャーやプリンシパルという役職です。この役職が不在でマネージャーのみという企業もあります。

その企業内での知的財産・人材開発などの企業を成長させる仕事も職務に入り、顧客開拓なども行う幅広い仕事です。

パートナー

パートナーは、ベース給が3,000～5,000万円程度といわれています。

シニアマネージャーやプリンシパルの業務に加えて、その企業の共同経営者として経営に携わる役職。プロジェクト運営に関してはこの役職が最終責任を負います。日系企業でいう役員クラスの仕事です。

新卒で入社してから初めて就く役職でも年収500～650万円がベース給の平均といわれていますから、一般の新卒と比べるとかなり高収入からスタートできることは間違いないでしょう。

インセンティブ給が入っていない状態でも高収入ですが、役職が上がる度にさらに高くなりますから、人気の業界というのも納得です。

外資系コンサルの求人情報をお探しなら、下記の転職エージェントで非公開求人を探されることをおすすめします。

外資系コンサルを目指すのに有利な資格とは

外資系コンサルを転職先に志望する方はとても多く、学歴も高くこれまでの業務経験やスキルも高いという方が多いのが特徴です。そんな中で、ひときわ目を引く資格取得の内容を履歴書・職務経歴書でアピールすることができれば他の候補者よりも一歩前に出ることができますよね。

そのようにキラリと光る履歴書・職務履歴書にするためには、どのような資格を保有していると良いのでしょうか。志望するファームのタイプごとに具体的にご紹介します。

会計コンサルティングファーム・再生ファームを志望している場合

会計コンサルティングファーム・再生ファームを志望している場合には、公認会計士や税理士といった会計に関わる資格を取得していることは大前提とされると言っても過言ではありません。

むしろ外資系でこのようなファームを志望される方のほとんどが保有しているというのも現実です。もし現在取得していないのであれば、公認会計士や税理士の資格を取得することが外資系コンサルティングファームを志望する上での第一ステップとなるかもしれません。

戦略コンサルティングファームを志望している場合

戦略コンサルティングファームを志望している場合、これといった資格保有が有利といえるものはありません。

ただし、ヘルスケアやメディカルといった医療に関係する内容のコンサルティングを請け負う場合には医師免許や薬剤師免許を保有していることが有利となる場合もあります。

ただし、これは非常に限定的でありこれらの資格を必要とする人材採用の場合にはあらかじめ「医師免許・薬剤師免許保有者のみ」と記載されている場合がほとんどです。

どのようなコンサルティングファームを志望している場合でも

公認会計士、税理士、医師免許、薬剤師免許でなくてもコンサルティングファーム全般で履歴書・職務履歴書に書けると良いのがMBAです。経営戦略、マーケティング、会計、財務、組織を構築するためのノウハウなどをMBAで培ったという方はコンサルティングファームの即戦力となりやすいからです。

ただし、MBAに関してもあくまでコンサルティングファームに勤務する上での基礎的な要素であると考えておくと良いでしょう。そのくらい、実際に中途採用で外資系コンサルティングファームを志望される方でMBAを取得しているという方は多いのです。

キャリアプランをふまえて外資系コンサルへの転職を考えよう

自分のこれまでのキャリアを振り返り、日系企業でもプロジェクトマネージャーとしての経験がある方、あるいはそのスキルや分野についての知識が欲しいという企業がある場合などは、外資系コンサルへの転職も検討できるでしょう。

また、会計士や税理士としての経験を生かした転職やM&A企業からの転身など、さまざまな可能性が考えられます。

しかし、外資系コンサルには非常に優秀な方が集まってくる傾向にありますので、入社前には確実に英語と会計、そしてITに関する知識は最低限身につけておきましょう。

やっぱり活躍している！外資系コンサル出身の著名人

外資系コンサルティング企業といえば、やはり経済界やメディアでひときわ目を引く人材を排出している印象がありますよね。

具体的にどのような方がどのコンサルティング会社を経て現在のポジションにあるかを知っておくことで、今後自分自身がどのようなキャリアを築き、ビジネスで成功したいかが見えてきます。

大前研一氏

経営コンサルタントを志す方でこの方の名前を知らない方はまずいないであろうと思われるのが大前研一氏です。

1972年にマッキンゼー・アンド・カンパニーに入社しディレクター、日本支社長、そしてアジア太平洋地区会長という輝かしいポジションでの経験を経て、経営コンサルタント、そして起業家という立場になりました。

外資系コンサルティング企業のみならず、外資系企業への転職を志している方、もしくは今後自分でビジネスをしていきたいとお考えの方は彼の考えやビジネスへの姿勢が書かれた著書を一度は読んでみると良いのではないかと思います。

岩瀬大輔氏

老舗企業のイメージが強い生命保険会社というジャンルで、イチからビジネスをスタートさせた革命的な存在である岩瀬大輔氏もまた外資系コンサルティング企業ボストン・コンサルティング・グループの出身です。

ボスコンでのビジネス経験後、ハーバード・ビジネス・スクールへの留学もしています。他の外資系コンサル出身者の中でも特に年齢が若くして成功を収めており、大きな野望を持っている若手のホープ的な存在でもあります。

勝間和代氏

慶應義塾大学在学中に、当時最年少という年齢で会計士試験二次試験に合格したことで広く知られるようになり、後にそのライフスタイルや人生観までもフォーカスされるようにまでなった勝間和代氏もまた外資系コンサルティング企業マッキンゼー・アンド・カンパニーで経営コンサルタントを経験しています。

勝間和代氏の場合、会計士、システム・コンサルタントや外資系金融機関での金利トレーダーなどと言ったさまざまなジャンルの業務を経験した後に外資系コンサルティング企業に入社しています。

樋口泰行氏

大阪大学工学部を卒業した後、松下電器産業に就職したもののプロジェクトで米国IBMの社員とともに働く中でカルチャーショックを受け、自らハーバード大学ハーバード・ビジネス・スクールに入学を決めた樋口氏も、MBA取得後はボストン・コンサルティング・グループに転職をしています。

その後2003年には45歳という若さで日本ヒューレット・パッカード社の代表取締役社長に就任しています。

超エリートコースの代名詞とも言われるようなMBAを取得しさらに華やかな経歴を持つ同氏ですが、性格としては内向的な部分があり、そのような自分自身との葛藤を元に著名な著書『「愚直」論』を発表し、またダイエーの代表取締役社長に就任した後には『変人力』も著書として発表しています。

南場智子氏

株式会社ディー・エヌ・エー（DeNA）を設立したことで広く知られる南場智子氏もまた外資系コンサルティング企業での就業経験を持っています。

同氏は津田塾大学を卒業した後マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社し、2年間の経験を経てハーバード大学ハーバード・ビジネス・スクールに入学しMBAを取得しています。

その後再びマッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社のパートナーとして復帰し、日本人女性として歴代3人目のパートナー就任という立場に就きました。

外資系コンサルについてさらに知りたいという方は

外資系コンサルティングファームのやりがいあふれる業務内容や受け取ることのできる高水準な年収、外資系コンサルティングファームでの就業経験を生かしてキャリアアップを図った著名人の方々を知った上で、

やはり外資系コンサルティングファームに転職したい！という方は、さらに外資系コンサルティングファームについて知識を深めておきましょう。

外資系コンサルティングファームを知る

外資系コンサルティングファームという大きなくくりの中でも、自分の専門性をどのように活かしたいか、もしくは今後どのような専門性を磨いていきたいか次第で選ぶべきコンサルティングファームも異なってきます。

そういった詳細まで知った上で転職活動を始めることで、インタビューの段階でイメージとのギャップを感じたり、肝心なタイミングになってから本当に自分が転職したいファームなのかと自問自答したりするような時間をカットすることができます。

以下にご紹介する記事では、転職希望者がとくに多い外資系コンサルティングファームにかんして詳細にご紹介しています。

就業経験者の生の口コミもありますので、ぜひ参考にしてみてください。

マッキンゼー・アンド・カンパニー

外資系コンサルティングファームの中でも不動の人気を誇るマッキンゼー・アンド・カンパニーについては必ずチェックしておきましょう。下記の記事がおすすめです。

ボストン・コンサルティング・グループ

マッキンゼー・アンド・カンパニーと人気を二分するトップクラスの外資系コンサルティングファームであるボストン・コンサルティング・グループについてもしっかりと知識をつけておきましょう。下記の記事がおすすめです。

A.T.カーニー

マッキンゼー・アンド・カンパニーとボストン・コンサルティング・グループについて十分に知ることができたら、A.T.カーニーについても予備知識を蓄えておきましょう。下記の記事がおすすめです。

おわりに

エリートや高収入というイメージは持っていたけれど、具体的な内容は知らなかったという方に向けて知っているようで知らない、外資系コンサルの業務内容や年収の目安をご紹介しました。

転職先として考えてみていなかったという方でも、もし生かせる経験やスキルがあると感じるのであれば、ぜひ転職先として検討してみてはいかがでしょうか。外資系コンサルに入社すれば、大規模で刺激的な仕事を経験できるはずです。