外資系企業に転職したい女性が理解しておくべきポイント4個と向き・不向きを解説
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目次
外資系企業への転職ができたら…と憧れている方の中には、「若くして女性でも活躍できる成果主義であるところ」や「ワークライフバランスを保ちながらキャリアアップできる環境」であることに惹かれている方も多いのではないでしょうか。
しかし実際転職するとなると、「環境が合わなかったらどうしよう」と不安になるのも事実。
そんな方に役立つ、「外資系企業に転職する前にどんな部分を理解しておけばいいのか」のポイントを4つにまとめました。ぜひ参考にして、自分の新たな可能性にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。
外資系企業は女性にとって働きやすいのか？
外資系企業というと、成果主義で仕事がハード・高収入・優秀な人材が多い・ワークライフバランスが取れるなど、さまざまなイメージを持っている方も多いのではないでしょうか。
日系企業とはまったく異なるだろう外資系企業の勤務状況がイメージできず、転職を思い悩む方もいるはずです。
業界や企業、自分のポジションなどによって環境はもちろん異なりますが、ハードに働くとなると結婚・出産・親の介護など自分だけでは解決できないさまざまなライフイベントを迎える女性にとっては少し心配な部分も出てきます。
実際どんな女性に向いているのか、次の章でご紹介していきましょう。
外資系企業に向いている人、向いていない人はこちらの記事でも確認いただけます。
この記事にたどり着いた女性の方にお聞きします。今お勤めの企業に、女性役員は何人いらっしゃいますか？
もしその人数ががっかりするほど少ない場合、自分のキャリアの先に役員への昇進は見えるでしょうか。今回の記事では、仕事で輝きたいと願う女性の皆様に向けて、より高いゴールを叶えられる環境への道として外資系企業への転職をご紹介します。
女性役員の割合
2018年3月に東京商工リサーチが上場企業2,375社に「女性役員比率」を調査したところ、役員総数27,526人の中で、女性役員の数は1,049人であるという結果が出ました。
（出典：2017年3月期決算の上場企業2,430社「女性役員比率」調査 ： 東京商工リサーチ）
2017年よりは116人ほど増加しているものの、役員全体で考えるとわずか3.8%しか増えていないということになります。そして注目すべきは、調査した企業の60%においてまだ女性役員が一名もいないという現状があるということです。
安倍内閣は、2015年12月に上場企業の女性役員の割合を2020年までに10%まで増やすという目標を掲げたものの、結果はでませんでした。今後政府のバックアップを以て、女性役員登用の機会が増えていったとしても、相当な時間がかかることは見当がつくのではないでしょうか。
実力主義が基本にあり、性差によってポジションの就きやすさに差が出てしまわない外資系企業に転職するという方法を選ぶことで、役員にまで昇進するチャンスを一気にあげてみませんか？
外資系企業で働く女性
日本企業においては、「年功序列」の考えがいまだ根付いているため、男女ともにある程度の年齢にならないことには出世を望むことはできません。
管理職以上に就くのが30歳後半よりも後であると仮定すると、たいていの女性はその期間に結婚・出産・育児のピークを迎えることになり、出世にすべての力を注ぐのが難しくなります。
一方、外資系企業においてはそのような価値観が存在しないので、実力次第で早めに昇進することだって可能です。自分の描いたキャリアプラン、人生プランの中で適したタイミングに結婚・出産・育児をしたいと考えているのであれば、就職後一気に昇進しておくという方法もあるのです。
そうすることで、社内である程度の居場所を確保しておき、制度上の産休・育休を経た上で職場に管理職として復帰することができます。
女性が外資系企業に転職するメリット
もしあなたが女性で現在日系企業に勤務しているのであれば、外資系企業へ転職することでさまざまなメリットを享受することができますので、ご紹介しましょう。
男性と同等な出世チャンス
外資系企業は後にも先にも実力、そして結果主義です。きちんとした実績を作っていれば、男性と同等に出世していくチャンスがあります。女性であることによってタイミングが掴めず出世チャンスを失ってしまいがちな日系企業との大きな差と言えるでしょう。
目標達成で手に入れられる大きなリターン
外資系企業は、高いスタンダードで成果を求められる一方でそのリターンも日系企業よりもはるかに大きいと言えます。具体的に、収入面では大きな差があるといえるでしょう。
充実した休暇制度
外資系企業において「長時間勤務」は「能力が低い」ということを意味します。土日も出勤していて勤勉だ、という評価は生まれないため、誰しもが勤務時間内で業務を遂行する文化があります。それにより、週末や祝日をはじめ、さまざまな連休も充実させている傾向にあります。
育休・産休
外資系企業では、出産・育児を経た女性が勤務し続けやすいように在宅勤務の制度があったり、時短勤務ができる環境ができあがっている傾向にあります。
スペシャリストとして歩む道
日本においては一般的にすべての業務をこなす「総合職」と、一部の業務に限って業務をする「特定職」や「一般職」（事務職と呼ばれることも多い）の二択である場合が多いですが、外資系企業においてはスペシャリスト集団を育てる傾向にあるので、日系企業のような総合型の人材は稀です。
転職をしていく上では即戦力となることが重要になるため、転職しやすいスペシャリストとしての力をつけていくことができるのも特徴です。
女性が外資系企業に転職するデメリット
外資系企業に転職することで生まれるメリットはたくさんありますが、同時にデメリットも存在することを忘れてはいけません。その一例をご紹介しましょう。
とにかく多忙
残業が少ないイメージの外資系企業に勤める以上、かなりのタスクを短時間で消化できる能力が備わっていないと難しいと言えます。のんびりと日系企業の文化に慣れてきてしまっている方にとっては、目まぐるしくて体調を崩しやすくなるかもしれません。
また海外とのやり取りも多いので、時差のある相手とのコミュニケーションが多いケースもあり睡眠不足になってしまう場合もあります。
良くも悪くも結果主義
成果によって、日系企業では得難い収入を手に入れることができる反面、能力が満たないと判断された場合には即リストラ対象とされるリスクがあります。終身雇用といった概念や、年功序列の文化もないので非常にシビアと言えます。
即戦力として求められる
外資系企業において転職してきた社員は「即戦力として、すぐに業績を作れる人物」として見られます。業務を丁寧に指導して育成してくれるような上司や同僚はいないかもしれません。自分で何もかも吸収して実践するようなバイタリティが不可欠なのです。
不安な福利厚生
日系企業に勤務することの魅力のひとつとして、福利厚生があります。社会保険や年金制度といった福利厚生はもちろんのこと、人間ドック受診のサポートなども日系企業においては当たり前のこととして付与されていますが、外資系企業においてはその限りではありません。
ただし、日本法人の外資系企業においては、日本企業に似た福利厚生を完備しているケースも多いので、事前によく確認しておけば心配ないでしょう。
こんな女性に向いている、その特徴4つ
外資系企業のイメージをご紹介しましたが、こんな女性に向いているというポイントを4つにまとめましたので、ぜひ参考にしてみてください。
1. 出産・子育てをしながら働きたい
「出産や子育てという女性の生活を大きく変えるライフイベントがあってからも、キャリアを諦めずに働き続けたい」。そう考えているなら外資系企業に向いているといえます。
日系企業も最近はワーキングママが働きやすいような変化を求められていますが、長年築かれた文化は一朝一夕には変わりません。
また、保育園に入れないことなどは社会的な問題となっており、こちらも解決には時間がかかることが予想されます。
現状で既にワーキングママが働きやすい環境、そしてたくさんのロールモデルがいる外資系企業なら、出産・子育てをしながら仕事も充実させるという生活を実現することも可能です。
もちろんワークライフバランスは取りやすいですが、あくまで成果を上げていればという前提条件つきですので、その点はよく検討しておきましょう。
日本企業の場合、産休・育休明けの女性に対しては特別待遇が暗黙の了解でなされているようなところもあり、時短勤務の延長などが自由に選択できるケースも少なくありません。
しかし、外資系企業の場合は一度職場に戻れば子供の有無は成績に加味されません。職場である以上同じフィールドで戦うだけの覚悟があることが必須となります。
2. 実力主義で向上心がある
日系企業の場合、過去にあった年功序列の考え方がまだまだ残っており、年齢がある程度上がってからでないと実力があったとしても大きな仕事や管理職を任せてもらえない可能性があります。
特に女性の場合は社会進出をし始めてからまだ日が浅いため、その傾向が強く出ることも。ライフイベントなどで物理的に会社からいなくなってしまうことを懸念される場合もあるのです。
対して外資系企業の場合は実力主義のため、男女関係なく結果次第で仕事を任せられることも一般的。
向上心があり、早く次のステップに進みたいと考えるような方であれば、キャリアの階段を駆け上がっていくことも可能でしょう。
現在日系企業に勤めていて、何かの規制によって自分が羽ばたけていないと感じているのであれば、外資系企業にチャレンジすることをおすすめします。
とくに外資系企業の場合、さまざまな部分で風土をよりよく変えていくという風を吹かす人物に一目を置く傾向にあります。
お役所仕事のように仕事をすすめるよりも、実際の業務経験から改善点をあげ、効率や機能面などで向上できるチャンスを提案できる人物もまた外資系企業で働きやすいでしょう。
3. 女性リーダーとして活躍できる環境を求めている
実力主義とも重なりますが、外資系企業なら女性リーダーも問題なく活躍できる環境が整っています。
日系企業の場合は1986年に男女雇用機会均等法が施行されたことを見ても分かる通り、女性が社会に本格進出し始めてからまだ30年程度。
そのため、男性リーダーが当たり前という状況が多く、女性の管理職を増やす目標を政府が掲げてもなかなか増えていないのが現状です。
しかし、外資系企業であれば以前から実力主義で性別などは関係なく働ける状況が整っています。
実際に外資系企業では日系企業に比較して圧倒的に意思決定者に女性を配置している企業が多く、場合によってはCEOやCFOが女性であるケースも決して珍しくありません。
このようなポジションにある女性が女性の社会進出に対してポジティブな姿勢を持っていると、やる気のある女性の雇用に力を入れている場合も大きいので要チェックです。
女性であることが原因で実現できないことに無駄な時間を費やしたくないと感じているなら、外資系企業で働く方が向いているといえるでしょう。
4. 時短・正社員以外の働き方を検討している
日系企業の場合、女性が正社員として働くことは一般的になってきましたが、子育てしながら働くのは厳しいと感じる女性が多いのが現状です。
そのため、出産してから会社勤めを辞めるケースも多く、子育てと両立しながら働き続けることの難しさが感じ取れます。
日系企業でワーキングママが働きづらい原因としては、画一的な労働モデルが問題となるケースが多いです。
毎日決まった時間に出社・退勤しなければならないのが原則で、在宅やフレックス制度が認められているのはごく少数の企業や部署。そのため、状況の変化しやすい家のことと子供に対応しながら仕事をすることが難しくなってしまうと考えられます。
しかし、外資系企業は各個人に目標がおろされ、個人の責任範囲も明確なので、自分の仕事が終わっていれば時間についてはとやかく言われないことも多いです。
また、フレックスや在宅ワークなども認められる場合も多く、働き方の自由度が高い傾向にあります。
子育て中などで時短・正社員以外の働き方を検討している場合は、外資系企業への転職で仕事も子育ても両立できる職場を見つけるのも1つの方法です。
また、ブランクが空いている女性の場合でも、能力が高ければ契約・派遣社員からスタートして正社員に登用されるケースもあります。
実力主義の外資系企業では、欲しい人材であればこのようにフレキシブルな対応をしてくれる場合もあるので、覚えておきましょう。
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女性が多く勤務する外資系企業と独自のプログラムの例
外資系企業にはたくさんの女性が活躍しているイメージですが実際のところどのような企業にどれくらい女性が働いていて、どのような女性向けサポートがあるのかまで把握している方は少ないですよね。
この章では具体的な企業名とプログラムをご紹介します。
ファイザー株式会社
ファイザー株式会社は、一人ひとりに応じた働き方をサポートする制度が充実しています。
ファイザーでは、社員の多様な働き方を可能にする取り組みを展開しています。東京本社だけでなく、名古屋工場、営業現場でもフレックスタイム制度を導入しています。テレワーク制度では、原則、勤務場所に制限はなく、どこでも勤務が可能で柔軟に対応しています。また、全ての社員が2週間もしくは1週間を2回というような連続休暇の取得や、男性社員への育児休暇取得を奨励し、メリハリのある働き方を目指しています。更に、テレワーク勤務の推進や水曜のノー残業デー、営業現場での労働時間短縮などにより効率よく働き、様々な背景の社員が活躍できる、多様性を強みとする会社を目指しています。
引用元：キャリアと働く環境
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プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン（P&G）
プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン（P&G）は世界180カ国に支社を持ち、洗剤や家庭化粧品などを展開する世界最大の消費財メーカーであることはすでにご存じの方もおおいことでしょう。
P&Gは2017年1月から自宅以外の場所でも勤務して良いとする「ロケーション・フリー・デー」を社内制度の一環として設け、その結果東京都から「女性躍進推進対象」を受賞しています。
女性がライフステージの中で迎える妊娠や出産、育児などのタイミングでこのような制度を使える環境であることはとても心強いですよね。
P&Gではあなたにとって大切な人々のケアをするためのサポートシステムがあります。例えば、育児介護休暇ポリシー、柔軟な勤務形態の設定、団体保険、健康保険、および育児介護をサポートするための制度があります。
引用元：給与と福利厚生
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ゴールドマン・サックス社
外資系金融機関は他の外資系企業と比較しても非常に過酷な労働環境にあるイメージがあり、働く女性のイメージが少しつきにくいかもしれません。
しかし、子育て期間にある女性社員に対して手厚くフォローするサポート体制が実は整っています。
ゴールドマン・サックス社では、
- マタニティメンタリング・プログラム
- ベビーシッターチケット
- フレキシブル・ワーク・アレンジメント
などといった制度があり、出産を控えた社員、出産を終え職場に復帰する社員などをフォローしています。
（番外編）働くママなら考えておきたいポイント
外資系企業に転職して、キャリア・家庭もどちらも両立しようと奮闘中の女性も多くいらっしゃるのではないかと思います。
徹底された実力主義の外資系企業での就業を選択すれば、実力を認められている限り女性であろうと男性であろうと差がないのと同時に、子育て中でも何ら問題なく活躍することができるでしょう。
ただし、外資系企業で働きながら子育てをする上で、前もってよく検討し、準備しておくべきポイントがあります。
- 保育園に通わせるのか
- ベビーシッター・ナニーサービスを活用するのか
- 緊急時に代わりに対応してくれる人はいるか？
- パートナーとの連携プランは立てられているか？
外資系企業で働いていく限り、プライベートのことは制度に頼り切らず自分自身で考えて行動できることも大前提となります。これらのポイントをきちんと確認した上で、そのプランがサステイナブル（持続が可能である）であるかもよく確認しておきましょう。
転職するための準備はOK？
この記事では、外資系企業が比較的女性に適した環境を提供しているということをご説明してきました。
無論、これは本人のやる気を実力次第ではあるものの、今後結婚や出産などを予定していてこれまでのキャリア構築の方法とはスタンスが変わってきそう…という方にとってもとてもメリットの多い環境であることが伝わっているのではないかと思います。
現職についていらっしゃる方、もしくはすでに退職して結婚準備、妊活や出産準備に追われているという方で、今後転職・就職する際には外資系企業がいい…とお考えの方は、
外資系企業の働きやすさを知ることと同時に、どのような方法で外資系企業に転職すれば良いかもしっかりと把握しておきましょう。
現職でヘッドハンティング
あくまで現在就業中の方に限った方法ではありますが、現職での活躍を見てヘッドハンティングしたいと言ってくれる企業から選ぶのはとても優れた方法のひとつです。
これまでのあなたの実績を知った上でヘッドハンティングをしているので、自分から一生懸命に自分自身を売り込まなくても転職が可能となります。
知り合いの紹介
もし希望している外資系企業に知り合いがいて、採用担当者と直につないでくれるような機会があればそれもチャンスのひとつと捉えて良いでしょう。
日系企業と比較してもこのような方法で採用される機会が外資系企業には多く、ダイレクトリクルーティングに力を入れている企業であればなおさらチャンスが広がるでしょう。
王道は転職エージェント
上記2つはもともと自分自身が持ち合わせている人脈や運に大きく左右される方法ですが、誰にとってもメリットが多いと断言できる転職活動の方法は転職エージェントを利用することです。
おわりに：外資系企業は理想的な働き方をデザインすることも可能
外資系企業は厳しいイメージがありますが、自由と責任がはっきり分かれています。それをきちんと把握した上で責任を果たした勤務ができれば、理想的な働き方をデザインすることも可能です。
自由と責任を自分で管理しながらキャリアアップしていきたいなら、一度外資系企業への転職を検討してみてはいかがでしょうか。
ご紹介した4つの向いている特徴に当てはまっているなら、望むキャリアと生活の両方を手に入れられるはずです。
優秀な担当者を多く有している「アズール＆カンパニー」のような転職エージェントに力を借りれば、何かと不安の多い転職活動もスムーズに進みます。
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